赤堀弘和 Akahori Hirokazu

研究者番号	40803268
その他のID
所属 (現在)	2025年度: 北海道大学, 農学研究院, 助教
所属 (過去の研究課題情報に基づく) *注記	2022年度 – 2024年度: 北海道大学, 農学研究院, 助教 2021年度 – 2022年度: 秋田県立大学, 生物資源科学部, 助教
審査区分/研究分野	研究代表者小区分41010:食料農業経済関連研究代表者以外小区分41010:食料農業経済関連
キーワード	研究代表者気候変動 / 貿易政策 / GTAP / 応用一般均衡分析 / 温室効果ガス / 企業の異質性 / 自由貿易協定 / GHG / CGE 研究代表者以外気候変動 … もっと見る / 貿易自由化圧力 / 食料自給率 / 経済収束分析 / 地域別貢献度分析 / 韓国 / 中国 / 日本 / 農産物生産費格差 / 農業生産性 / 環境分析隠す

農産物貿易政策の気候変動影響評価手法の開発研究代表者
- 研究代表者
  
  赤堀弘和
- 研究期間 (年度)
  2024 – 2026
- 研究種目
  
  基盤研究(C)
- 審査区分
  
  小区分41010:食料農業経済関連
- 研究機関
  北海道大学
食品生産における社会環境影響の評価手法開発：社会エコ食品創造の基盤形成に向けて
- 研究代表者
  
  山本康貴
- 研究期間 (年度)
  2022 – 2024
- 研究種目
  
  基盤研究(B)
- 審査区分
  
  小区分41010:食料農業経済関連
- 研究機関
  北海道大学
自由貿易協定の気候変動影響評価研究代表者
- 研究代表者
  
  赤堀弘和
- 研究期間 (年度)
  2021 – 2022
- 研究種目
  
  若手研究
- 審査区分
  
  小区分41010:食料農業経済関連
- 研究機関
  北海道大学
   秋田県立大学
貿易自由化圧力と気候変動に対応した日中韓３か国の農産物生産費格差に関する比較分析
- 研究代表者
  
  近藤功庸
- 研究期間 (年度)
  2020 – 2023
- 研究種目
  
  基盤研究(C)
- 審査区分
  
  小区分41010:食料農業経済関連
- 研究機関
  旭川市立大学
   旭川大学

すべて 2023 2022 2021

すべて雑誌論文学会発表

[雑誌論文] 韓国の農産物直売所は地域観光拠点としてのポテンシャルを有するか？　ー全羅北道の一般消費者を対象としたインターネットリサーチからの接近ー2023
- 著者名/発表者名
  宋柱昌・赤堀弘和・山本康貴
- 雑誌名
  
  北海道地域観光学会誌
  
  巻: 10 ページ: 26-35
- 査読あり / オープンアクセス / 国際共著/国際学会である
- データソース
  KAKENHI-PROJECT-21K14927
[雑誌論文] Measuring the potential economic impact of a Japan-US free trade agreement: Can it enable the US to eliminate its trade deficit in goods with Japan?2022
- 著者名/発表者名
  Hasegawa, S., Akahori, H., Sawauchi, D., and Yamamoto, Y.
- 雑誌名
  
  Journal of International Trade, Logistics and Law
  
  巻: 8 ページ: 28-36
- 査読あり / オープンアクセス
- データソース
  KAKENHI-PROJECT-21K14927
[雑誌論文] Economic Impact of the Japan-China-USA Free Trade Agreement on Japan using both Static and Dynamic GTAP Models2021
- 著者名/発表者名
  Hirokazu Akahori, Shun Hasegawa, Daisuke Sawauchi, Yasutaka Yamamoto
- 雑誌名
  
  Journal of International Trade, Logistics and Law
  
  巻: 7(2) ページ: 59-66
- 査読あり / オープンアクセス
- データソース
  KAKENHI-PROJECT-21K14927
[学会発表] Regional Contributions to the Changes in China’s Soybean Total Factor Productivity2023
- 著者名/発表者名
  Siyuan Dong, Atomu Nitta, Katsunobu Kondo, Hirokazu Akahori, Yasutaka Yamamoto
- 学会等名
  Australasian Agricultural and Resource Economics Society
- 国際共著/国際学会である
- データソース
  KAKENHI-PROJECT-23K23706
[学会発表] Regional Contributions to the Changes in China’s Soybean Total Factor Productivity2023
- 著者名/発表者名
  Siyuan Dong, Atomu Nitta, Katsunobu Kondo, Hirokazu Akahori and Yasutaka Yamamoto
- 学会等名
  the Australian Agricultural and Resource Economics Society
- 国際共著/国際学会である
- データソース
  KAKENHI-PROJECT-20K06261
[学会発表] 日本の稲作経営におけるエネルギー効率と経営規模2023
- 著者名/発表者名
  松原伶奈・赤堀弘和・日田アトム・澤内大輔・増田清敬・山本康貴
- 学会等名
  システム農学会
- データソース
  KAKENHI-PROJECT-20K06261

1. 近藤功庸 (20305874)

共同の研究課題数: 2件

共同の研究成果数: 2件
2. 山本康貴 (90191452)

共同の研究課題数: 2件

共同の研究成果数: 3件
3. 合崎英男 (00343765)

共同の研究課題数: 1件

共同の研究成果数: 0件
4. 増田清敬 (20512768)

共同の研究課題数: 1件

共同の研究成果数: 0件
5. 近藤巧 (40178413)

共同の研究課題数: 1件

共同の研究成果数: 1件
6. 澤内大輔 (90550450)

共同の研究課題数: 1件

共同の研究成果数: 1件

赤堀 弘和 Akahori Hirokazu

研究課題

研究成果

共同研究者

農産物貿易政策の気候変動影響評価手法の開発研究代表者

研究代表者

研究期間 (年度)

研究種目

審査区分

研究機関

食品生産における社会環境影響の評価手法開発：社会エコ食品創造の基盤形成に向けて

研究代表者

研究期間 (年度)

研究種目

審査区分

研究機関

自由貿易協定の気候変動影響評価研究代表者

研究代表者

研究期間 (年度)

研究種目

審査区分

研究機関

貿易自由化圧力と気候変動に対応した日中韓３か国の農産物生産費格差に関する比較分析

研究代表者

研究期間 (年度)

研究種目

審査区分

研究機関

[雑誌論文] 韓国の農産物直売所は地域観光拠点としてのポテンシャルを有するか？ ー全羅北道の一般消費者を対象としたインターネットリサーチからの接近ー2023

著者名/発表者名

雑誌名

データソース

[雑誌論文] Measuring the potential economic impact of a Japan-US free trade agreement: Can it enable the US to eliminate its trade deficit in goods with Japan?2022

著者名/発表者名

雑誌名

データソース

[雑誌論文] Economic Impact of the Japan-China-USA Free Trade Agreement on Japan using both Static and Dynamic GTAP Models2021

著者名/発表者名

雑誌名

データソース

[学会発表] Regional Contributions to the Changes in China’s Soybean Total Factor Productivity2023

著者名/発表者名

学会等名

データソース

[学会発表] Regional Contributions to the Changes in China’s Soybean Total Factor Productivity2023

著者名/発表者名

学会等名

データソース

[学会発表] 日本の稲作経営におけるエネルギー効率と経営規模2023

著者名/発表者名

学会等名

データソース

赤堀弘和 Akahori Hirokazu

[雑誌論文] 韓国の農産物直売所は地域観光拠点としてのポテンシャルを有するか？　ー全羅北道の一般消費者を対象としたインターネットリサーチからの接近ー2023